将来性のない会社は転職すべき？15の特徴や働き続けるリスクを紹介

「このままこの会社で働き続けるのは不安」「最近辞めていく人が多いけど大丈夫？」といった、会社の将来性を心配する人は少なくありません。また、近年では、IT技術が急速に発展し、AIに仕事が代用されることが懸念されています。そのため、安定した会社に勤めたい人は、会社の将来性について考える必要があります。

本記事では、将来性のない会社は転職すべきか、将来性のない会社の特徴について解説します。本記事で紹介する15の特徴に当てはまる場合は、転職も視野に入れておきましょう。

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将来性のない会社は転職すべき？

将来性のない会社は転職すべきか、働き続けるのか、疑問を持つ人は少なくありません。会社に将来性がない場合、どうすればいいのか見ていきましょう。

• まずは信頼できる人に相談する
• 転職すべきか迷ったときのチェックリスト
• 会社に将来性がないなら転職すべき

まずは信頼できる人に相談する

転職すべきか、判断に迷ったときは信頼できる人に相談しましょう。とくに同じ業界や職種で経験のある人や、キャリアの専門家などは、あなたの抱えている問題について具体的なアドバイスをくれる可能性が高いです。社内に相談できる人物がいない場合は、社外の相談窓口も利用してください。第三者にアドバイスをもらうことで、自分の一時的な感情による判断を防げたり、自分の気づかなかった選択肢や視点を得られます。

会社に相談できる人がいない場合の相談窓口については、以下の記事を参考にしてください。

関連記事：会社に相談できる人がいない場合どうする？対処法と相談窓口を紹介します

転職すべきか迷ったときのチェックリスト

将来性のない会社は転職すべきか悩んだときは、以下の5つの項目について考えてください。自分の現状を客観的に把握することで、転職すべきかどうか判断しやすくなります。

1. 職場環境の満足度：職場の雰囲気や人間関係に問題を抱えていないか
2. 仕事の成長性：現在の仕事で将来的にスキルアップやキャリアアップができるのか
3. 報酬と待遇：仕事内容と比較して給与や福利厚生が釣り合っているか
4. 仕事へのモチベーション：今の仕事にやりがいや達成感を感じているか
5. 将来の見通し：会社は経営が安定しており、将来的に成長する見込みがあるか

自分の会社が上記の項目に対して、問題がない場合は転職しなくても構いません。

会社に将来性がないなら転職すべき

これら2つを踏まえた上で今の職場に留まるメリットがないと判断したときは、転職しましょう。転職すると決めたからといって、すぐに転職活動を始める必要はありません。焦って新しい職場を決めても、同じ業況に陥る可能性があるからです。そのため、転職活動を始めるときは、自分が求める条件や目標、転職の軸などを明確にし、理想の職場を見つけましょう。

将来性のない会社の15つの特徴

次は将来性のない会社の特徴について紹介します。特徴に1つ当てはまるからといって、すぐに転職する必要はありません。しかし、複数当てはまる場合は、将来性が怪しまれます。以下の15の特徴があるとなぜ将来性のない会社といわれるのか見ていきましょう。

• 1.離職率の高い会社
• 2.有給休暇の取得率が低い会社
• 3.ハラスメントを無視する会社
• 4.AIに代用される可能性が高い会社
• 5.ワンマン社長が経営する会社
• 6.時代の変化に適応できない会社
• 7.従業員の成果を給料に反映しない会社
• 8.長時間残業を強要させる会社
• 9.不正行為を行っている会社
• 10.上司や管理職が無能な会社
• 11.売上高や利益が継続的に低迷している会社
• 12.男女平等が浸透していない会社
• 13.昇進・昇格できない会社
• 14年功序列の会社
• 15.業務時間外でも拘束されやすい会社

1.離職率の高い会社

離職率の高い会社は、社員の働きやすい環境が構築されていない可能性が高いです。例えば、労働時間が長い、給料が低い、ハラスメントが横行しているなどが挙げられます。その他にも、正当に評価されなかったり、人間関係が悪化したりしている会社は社員が定着しません。また、これらのような問題は生産性を低下させる要因になり、経営面においてもマイナスの影響を与えます。

現時点で、あなたに影響がなかったとしても、将来的に問題が発生する可能性があります。「最近辞める人が多いな」と感じたときは、自社の離職率を調べてみましょう。離職率が高いかどうかは、厚生労働省が発表した「令和5年雇用動向調査結果の概況」と比較してください。2023年の平均離職率は15.4％です。産業別によって離職率は大きく異なりますので以下の表を参考にしてください。

参考元：厚生労働省「令和5年雇用動向調査結果の概況」

2.有給休暇の取得率が低い会社

有給休暇は一定期間働いた人へ与えられる休日です。労働者には、有給休暇を消化する権利があります。有給休暇の取得率が低い会社は、有給休暇が消化しにくい環境であることがわかります。例えば、有給消化できないほど忙しい、上司が消化させてくれない、取りづらい雰囲気があるなどです。このような会社は、社員が働きやすい環境だといえません。社員が休みにくい環境は、長期的に生産性を下げ、会社の持続性を損なうリスクがあります。

厚生労働省が発表した「令和6年就労条件総合調査」によると、労働者1人平均取得率は65.3％と、1984年以降で最も高い結果となりました。こちらも産業ごとに取得率が異なりますので、以下の表を参考にしてください。

参考元：厚生労働省「令和6年就労条件総合調査」

上記の労働者1人平均取得率を参考に、自社の取得率と比較してください。本来会社は、従業員が有給消化を申し出た場合、時期を変更することはできても消化を断れません。そのため、取得率が平均よりも低い人は積極的に有給消化しましょう。ただし、会社によっては人手不足などを理由に有給消化できない場合もあります。有給消化できない人は、人手不足でも有給を取得できるコツや対処法について、以下の記事で紹介していますので参考にしてください。

関連記事：有給が取れない場合の対処法は？人手不足でも取得するコツや違法について解説

3.ハラスメントを無視する会社

パワハラやセクハラなどのハラスメントが発覚した場合、会社はしかるべき対応取らなければなりません。しかし、会社によってはハラスメントが横行しても何も対応せず、放置している場合があります。このように、従業員の安全や精神的健康を軽視している会社では、職場環境が悪化し、従業員のモチベーションが低下するため、自分の成長につながりません。

とくに近年では、ハラスメントに関する不祥事が報道で取り上げられる機会が増えたため、ハラスメントを防止する意識が社会全体で広まっています。そのような中で、ハラスメントを無視している会社は、コンプライアンス意識が欠如しています。コンプライアンスに違反するような行為は、顧客離れ消費者の不信感を高めるため、経営を悪化させる要因です。このような会社は、危機感を感じられず、不正や不祥事などのリスクが高まるでしょう。

4.AIに代用される可能性が高い会社

近年IT技術が急速に発展し、AI技術を活用する会社が増えており、AIに仕事が代用されるのではないかと懸念されています。実際、コンビニやスーパーでは、レジの自動化が進み、レジをする従業員をカットしている会社も少なくありません。業務内容や単調でルーティーン化している会社は、AIや自動化技術に代用さえるリスクがリスクが高まります。このような会社は、業務の付加価値が低く、今後の市場競争において淘汰される可能性が高いです。

具体的には、以下の仕事はAIに代用される可能性が高いでしょう。

• 一般事務員
• 銀行員
• 警備員
• 建設作業員
• スーパー・コンビニ店員
• タクシー運転手
• 電車運転士
• Webライター
• ホテル客室係・ホテルのフロントマン
• 工場勤務者

5.ワンマン社長が経営する会社

従業員が少なく規模が小さいような会社は、社長の力に依存しやすくなります。社長が優秀な人材であれば問題ありませんが、独裁者のような対応をする場合は従業員の意見が反映されません。社長が誤った判断をすれば、会社全体がその影響を受けるため、安定性に欠ける可能性があります。また、社長に依存しすぎると、病気やケガで倒れてしまった場合、経営が悪化するでしょう。

6.時代の変化に適応できない会社

時代の変化に適応できない会社は、他社との競争に負けてしまい存続が怪しまれる可能性が高いです。例えば、デジタル化やサステナビリティへの取り組みが遅れている企業は、将来的に市場から取り残されるリスクがあります。これらが遅れていることにより、消費者が満足するサービスを提供できなくなります。

また、昔ながらの思考は従業員のモチベーションを低下させる要因です。作業効率を改善させる取り組みを提案しても、「昔からずっとこのやり方をしているから」といった理由で変化を望まない会社もあります。

時代の変化に対応できる柔軟性が、会社の存続には不可欠です。

7.従業員の成果を給料に反映しない会社

内閣府の「国民生活に関する世論調査（令和6年8月調査）」によれば、「お金を得るため」に働いていると答えた人は62.9％です。多くの労働者が給料を意識しており、昇格や昇給により給料が高くなれば働くモチベーションも向上します。従業員がモチベーションを高く保ちながら働くことで、業績の向上につながりますので、会社は従業員のモチベーションを高く保つことが重要です。

しかし、自分の成果が給料に反映されなければ、従業員のモチベーションは著しく低下します。このように、公平性や透明性に欠ける報酬制度は、優秀な人材の流出を招き、結果的に会社全体のパフォーマンスに悪影響を及ぼします。従業員の成果を給料に反映できないほど、財政状況が悪化している場合も会社の将来性が怪しまれるでよう。

もし、現在の給料に不満を感じる場合は、会社に交渉することも一つの手です。会社と給料の交渉をするやり方は、以下の記事で詳しく解説していますので、参考にしてください。

関連記事：給料の交渉のやり方を徹底解説！タイミングやNGポイントを紹介

8.長時間残業を強要させる会社

長時間残業の強要は、従業員のモチベーションが低下するだけでなく、心身の健康に悪影響を及ぼす可能性が高いです。また、長時間残業することで会社の利益に貢献した、というような考え方を持つ人もいますが、決して美化されるものではありません。そもそも残業時間は労働基準法によって、月45時間・年360時間と定められています。

労働基準法を違反している会社は、従業員の働きやすい環境が整っているとはいえません。従業員を大切にしない会社は、定着率が下がり、離職票が高くなります。

9.不正行為を行っている会社

法令遵守を無視し、不正行為を行う会社は社会的な信頼を失いやすいです。これは顧客離れや取引停止のリスクを高め、最終的には会社の存続を危うくします。例えば、ミートホープの「牛肉ミンチ偽装事件」や株式会社アペックスの「不正な資金調達」は、不正行為により会社が倒産しました。

帝国データバンクの発表によると、2024年にコンプライアンス違反によって倒産した会社は388件です。不正行為を行っている会社に将来性がないことは明らかにわかります。不正行為の大小にもよりますが、不正行為を行っていることに気がついた場合、転職を視野に入れてもよいでしょう。

不正行為が公の場に出れば、経営が困難になる可能性があります。中には内部告発する人もいますが、行動を起こす前に慎重に考えるべきです。不正行為を発覚したときの告発先については、以下の記事を参考にしてください。

関連記事：会社の不正はどこに告発すればいいの？内部告発の通報先と注意点を解説

参考記事：コンプライアンス違反企業の倒産動向調査（2024年）｜株式会社 帝国データバンク

10.上司や管理職が無能な会社

上司や管理職が無能な会社では、組織全体の効率が悪くなります。例えば、上司が無能な場合、部下はまともな教育を受けられず成長しにくくなります。やりがいや達成感も得られにくくなるので、モチベーションが下がってしまうでしょう。また、上層部が無能であっても、まともな指示がなく無駄な作業が増える恐れがあります。このように上が無能な会社は、下にいるものが育たない・苦労します。しかし、上司が無能であっても対策することは可能です。以下の記事に上司が無能なときの対策法を紹介していますので、参考にしてください。

関連記事：上司が無能の場合どうする？特徴や対処法、なぜ無能が上司になれるのか解説

11.売上高や利益が継続的に低迷している会社

一時的に売り上げや利益が低迷しても問題ありませんが、継続的に低迷している会社は将来性がないといえるでしょう。業績が低迷すると、会社を運営するために必要な資金がカットされていきます。例えば、以下のようなリスクがあります。

• 賞与・ボーナスが減給する
• 人件費削減でリストラが増える
• 教育・研修費の削減により学ぶ機会が減る
• 福利厚生が削減する

このように、コスト削減やリストラなどが増えると、従業員にとって不安定な環境となります。

12.男女平等が浸透していない会社

男女平等社会が浸透する中で、男女間に差別のある会社は将来性がありません。とくに女性が管理職になれない、女性社員がお茶くみをしている、出産・育児後に復帰できない、というような考えは古い考え方です。時代の流れに合わせて意識や体制を変えられない会社は、将来的に生き残れません。

13.昇進・昇格できない会社

長く働いているにもかかわらず昇進・昇格のチャンスがない会社は、キャリアの成長が停滞してしまいます。とくに評価基準に正当性がない場合、従業員の努力が報われません。その結果、モチベーションが失われてしまいます。昇進・昇格することで身につくスキルがあります。例えば、管理職になれば、マネジメント能力やリーダーシップが求められます。これらのスキルは転職活動においてもアピールのできるスキルです。しかし、昇進・昇格できなければこれらのスキルをアピールしにくくなります。

管理職になることで得られる経験もありますので、上が詰まっていて昇格できない場合は転職を検討しましょう。

14年功序列の会社

年功序列の会社は、入社年数によって給料や役職が決まります。つまり、優れた能力を持っていても、入社年数が低ければ評価されにくくなってしまいます。そのため、優秀な若い人材が正当に評価されず離職率が高くなってしまうのです。また、とくに実績を作らなくても継続して勤務すれば、いずれ役職がもらえます。何もしなくても年数が経てば役職がもらえるので、社員が努力・挑戦しなくなり、無能な上司や管理職になる可能性が高くなります。

15.業務時間外でも拘束されやすい会社

業務時間外でも拘束時間の長い会社は、社員のストレスが増加したり、モチベーションが低下したりする可能性が高いです。例えば、飲み会の強制や業務時間外の仕事の連絡、休日イベントの強制参加などがある会社は将来性が見込めません。会社は業務時間外の飲み会を強制したり、仕事の連絡をしたりしてはいけません。

参加を強要する場合は仕事時間と変わりませんので、業務時間手当を支払う必要があります。なお、飲み会や休日イベントを開催し、社員が自主的に参加すること自体は問題ありません。強制参加にすることで、プライベートの時間が減りストレスになってしまいます。

将来性のない会社で働き続けるリスク

将来性のない会社で働き続けると以下のようなリスクがあります。

• スキルアップができず、転職が不利になる
• ストレスが原因で体調不良になる
• 自分に悪い習慣が身についてしまう

スキルアップができず、転職が不利になる

将来性のない会社では、時代の変化に適応できないため、業務内容が単調になってしまう可能性があります。新しいスキルを取得する機会が少なくなります。また、会社が最新の技術やトレンドに対応していないと、時代に適したスキルが身につかず転職市場の価値が下がってしまうでしょう。

例えば、紙媒体の編集に特化した出版社や、古いシステムの保守だけを行っているIT企業などは、専門性に需要がなく他業界や成長分野への転職が難しくなります。必要なスキルを保有していない状態で長年働き続けると、いざ転職活動を始めたときに市場価値が低く、希望の職種や会社に転職できないと感じるでしょう。

そのため、常に成長の機会があるかどうかを意識しながらキャリアを築くことが重要です。また、転職時は自分の市場価値を高めることが大切です。市場価値の高め方については、以下の記事を参考にしてください。

関連記事：転職における市場価値の高め方は？高めるポイントを年齢別で紹介

ストレスが原因で体調不良になる

将来性のない会社で働き続けると以下のようなストレスを感じる恐れがあります。

• 業績が低迷しリストラの不安
• 給料や賞与が減額されるストレス
• 無能な上司へのストレス
• スキルが身につかないストレス

このような状況が続けば、ストレスが蓄積し、うつ病や適応障害などの健康問題につながる場合があります。体調不良が続けば、転職活動の意欲が低下するなど、悪循環に陥る可能性が高いです。長く働き続けている会社で一向にストレスが減らない場合は、転職を検討しましょう。

自分に悪い習慣が身についてしまう

将来性のない会社で働き続けると、知らず知らずのうちに悪い習慣が身についてしまうことがあります。例えば、年功序列の会社では、入社年数を重ねるだけで昇格できるので、新しいことに挑戦せず、なんとなく仕事をしているだけの状態になる場合があります。また、仕事に対するモチベーションが低い環境では、「どうせ頑張っても評価されない」といった諦めの気持ちが生まれ、責任感や主体性が失われてしまうことも少なくありません。

こうした習慣が染みついてしまうと、いざ転職して新しい職場に移った際に、意欲的に働く人とのギャップを感じてしまい、適応に苦労する可能性があります。悪い習慣が定着する前に、自分の働き方を振り返り、必要であれば環境を変える決断をすることが重要です。

まとめ

将来性のない会社の特徴について詳しく紹介しました。将来性のない会社で働き続けると、スキルが身につかなかったり、ストレスが原因で体調不良に陥ったりする可能性があります。成長意欲が高い人や、将来のビジョンが決まっている人は、将来性のない会社で働き続けてもメリットがありません。現職で働き続けるメリットを踏まえた上で転職を検討してください。