面接で持病は伝えるべき？伝えた方がよいケースや伝え方を例文付きで紹介

持病がある場合、「面接で伝えるべきなのか」「伝えないと問題になるのか」と悩む人は少なくありません。

実際の面接では、持病の有無を質問されるケースもあれば、まったく触れられない場合もあります。

持病があるからといって必ず面接で伝える必要はありませんが、業務内容や勤務時間に影響する可能性がある場合は、事前に伝えておいたほうが安心です。

本記事では、面接で持病を伝えるべきかどうかや、伝えたほうがよいケースを紹介します。

また、面接での具体的な伝え方や伝えなかった場合のリスクなども紹介しますので、持病をどこまで伝えるべきか迷っている人はぜひ参考にしてください。

【結論】持病は面接で伝えるべき？

持病がある場合、「面接で伝えるべきなのか」「伝えないと問題になるのか」と悩む人は多いでしょう。

まずは、面接で持病を伝える義務の有無と、伝えるべきと考えられる状況について紹介します。

• 面接で持病を伝える義務はない
• 業務に影響する可能性がある場合は伝えたほうがよい

面接で持病を伝える義務はない

面接では、持病について必ず伝える義務はありません。持病の有無や病歴はプライバシーに関わる情報であり、応募者が自分から申告する必要はないためです。

そのため、業務に影響しない持病であれば、面接の段階であえて伝える必要はありません。実際の採用面接でも、持病について質問されないまま選考が進むケースは珍しくないでしょう。

ただし、企業が健康状態を確認したいと考える場面はあります。

例えば、長時間労働や体力を必要とする仕事では、業務に支障がないかを確認するために質問されることがあります。このような場合でも、答える内容は必要な範囲にとどめて問題ありません。

まずは「持病があるから必ず伝えなければならない」と考える必要はないと理解しておきましょう。

業務に影響する可能性がある場合は伝えたほうがよい

持病が業務や勤務に影響する可能性がある場合は、面接の段階で伝えておいたほうが良いでしょう。

入社後に業務の制限や勤務時間の調整が必要になると、企業側も対応を見直す必要があるためです。

例えば、長時間の立ち仕事が難しい場合や、定期的な通院が必要な場合などは、事前に共有しておくことで働き方について話し合いやすくなります。

面接の段階で伝えておくと、業務内容や勤務条件が自分の体調に合っているか判断することが可能です。

また、必要な配慮を受けながら働く場合も、早めに説明しておくと職場側の理解を得られます。

入社後に伝えるよりも、選考の段階で共有しておいたほうが、お互いに安心して働き始められるケースも多いです。

面接で持病を伝えたほうがよいケース

面接で持病を伝える義務はありませんが、伝えたほうがよいケースはいくつかあります。

自分の体調の状態や業務内容など、必要に応じて共有しておくことが大切です。面接で持病を伝えたほうがよいケースを紹介します。

• 業務内容や勤務に影響する可能性がある場合
• 通院や服薬などで勤務時間に配慮が必要な場合
• 職場の配慮やサポートを受けながら働きたい場合
• 健康診断で持病が判明する可能性がある場合
• 面接で持病を伝えなくてもよいケース

業務内容や勤務に影響する可能性がある場合

持病によって業務内容や勤務に影響が出る可能性がある場合は、面接の段階で伝えておくほうが安心です。

入社後になって業務に支障があると分かると、企業側にとっても対応が必要になり負担が大きくなります。

また、企業からすれば「事前に聞いていなかった」と感じ、不満につながる可能性もあります。

状況によっては職場での風当たりが強くなることもあり、働きにくさにつながるおそれもあるでしょう。

本人にとっても、仕事内容と体調が合わないまま働くとミスマッチが生じます。さらに、職場との関係にひびが入る可能性もあり、結果としてデメリットが大きくなります。

このような理由から、業務内容や勤務に影響する可能性がある場合は、無理に隠すより面接の段階で伝えておくほうが安心です。

企業から質問されなかった場合でも、働くうえで不安がある場合は自分から共有しておくとよいでしょう。

通院や服薬などで勤務時間に配慮が必要な場合

定期的な通院がある場合や、体調管理のために決まった時間に服薬が必要な場合は、面接で伝えておいたほうが良いでしょう。

例えば、週に2回午前中に通院があるなど、勤務時間の配慮が必要な場合です。事前に伝えておかないと、入社後に勤務調整が難しくなります。

特にシフト制の職場では、一人のシフトが変わると誰かが補う必要があるため、チームのメンバーにも影響が出てしまいます。

事情を説明しておけば理解してもらえやすいですが、入社後に突然申し出ると職場の雰囲気が悪くなるおそれもあるでしょう。

こうしたトラブルを避けるためにも、勤務時間に関係する事情は面接の段階で共有しておくと安心です。

職場の配慮やサポートを受けながら働きたい場合

入社後にサポートを受けながら働きたい場合は、持病があることを面接で伝えておくべきです。持病があることを伝えていなければ、職場としても特別な配慮はできません。

例えば、体調に合わせて業務量を調整したり、負担の少ない業務を任せたりするなどの対応があります。しかし、事情を知らなければ周囲も対応のしようがありません。

事情を共有しておけば、同僚や上司も状況を理解しやすくなり、その人の体調に配慮した行動を取れるでしょう。

また、会社側も事情を把握していれば、部署内の業務分担を調整したり、対応可能な業務を振り分けたりできます。

必要なサポートを受けながら働きたい場合は、面接の段階で説明しておくことが大切です。

健康診断で持病が判明する可能性がある場合

企業は労働安全衛生法第66条に基づき、労働者を雇い入れる際に健康診断を実施する必要があります。なお、入社前3か月以内の健康診断結果を提出した場合は、省略可能です。

面接の段階で持病を伝えていなかった場合、この健康診断によって初めて会社が持病を持っていることを知ることになります。

そのときに「なぜ事前に説明がなかったのか」と疑問を持たれる可能性があります。

持病の内容によっては、業務内容の見直しや配置の調整が必要です。その結果、会社に不利益が生じたと判断されると、信頼関係に影響が出るおそれもあります。

状況によっては、虚偽の申告とみなされて内定取り消しなどの問題に発展する可能性もあります。

そのため、健康診断で判明する可能性がある持病であれば、面接の段階で伝えておいたほうが安心でしょう。

面接で持病を伝えなくてもよいケース

持病があっても、すべての場合で面接時に伝える必要があるわけではありません。業務や勤務に影響がなく、会社側に配慮を求める予定もない場合は、あえて説明しないという判断も考えられます。

例えば、次のようなケースです。

• 業務内容や勤務に影響がない場合
• 通院や服薬が勤務時間に影響しない場合
• 職場に特別な配慮を求める予定がない場合
• 業務の安全やパフォーマンスに関係しない持病の場合

このように、業務や勤務に影響がない持病であれば、面接で必ず伝える必要はありません。自分の体調や働き方を踏まえて、伝えるかどうかを判断するとよいでしょう。

【例文】面接で持病を伝えるときの伝え方

面接で持病を伝える場合は、伝え方も重要です。持病がある事実だけを伝えると、企業側は「業務に支障があるのではないか」と不安を感じることがあります。

そのため、現在の体調や業務への影響の有無をあわせて説明することが大切です。

働くうえで問題がないことや、どのように体調管理をしているかまで伝えると、企業側も状況を理解しやすくなります。

面接で持病を伝えるときの伝え方を例文とともに紹介します。

• 持病が業務に影響しない場合の伝え方
• 持病が業務に影響する可能性がある場合の伝え方
• 働く意欲や長く働きたいときの伝え方

持病が業務に影響しない場合の伝え方

企業は仕事に支障があるかどうかを重要視しています。そのため、持病があっても業務に影響がないことをはっきり伝えることが大切です。

現在の体調や業務への影響がないことを具体的に説明すると、面接官も状況を理解しやすくなります。例えば、次のように説明しましょう。

持病の名前だけを伝えるのではなく、現在の状態や仕事への影響がないことをあわせて説明することが重要です。

また、自己判断ではなく医師の助言を踏まえていることを伝えると、客観的な根拠として納得してもらいやすくなります。

持病が業務に影響する可能性がある場合の伝え方

持病によって業務に影響する可能性がある場合は、状況を正直に説明することが大切です。

そのうえで、どのようなことに配慮があれば働けるのか、現在の体調はどうなのかまで伝えると企業側も判断しやすくなります。

必要以上に不安を与えないよう、事実と対処方法をセットで説明しましょう。

このように、持病の状況だけでなく、業務への影響の程度や対処方法もあわせて説明すると理解してもらいやすくなります。

また、通院頻度や配慮が必要な内容を具体的に伝えると、企業側も働き方をイメージしやすくなるでしょう。

働く意欲や長く働きたいときの伝え方

持病を伝えるときは、病気の説明だけで終わらせないことが大切です。面接官は「業務に支障がないか」だけでなく、「継続して働けるか」「仕事への意欲があるか」も見ています。

そのため、現在の体調に加えて、体調管理をしながら働く考えや今後の働き方を伝えると、前向きな印象につながります。例えば、次のように説明しましょう。

持病があることを伝えるだけではなく、どのように体調管理をしているのか、今後どのように働いていきたいのかまで説明すると、面接官も安心して判断しやすくなります。

面接で持病を伝えなかった場合のリスク

持病を伝える義務はありませんが、伝えなかったことで働き方の見直しが必要になったり、職場との関係性が崩れたりする可能性があります。

伝えるかどうかは自己判断ですが、伝えなかった場合のリスクも踏まえたうえで判断しましょう。面接で持病を伝えなかった場合に起こり得るリスクを紹介します。

• 入社後に業務とのミスマッチが起きる
• 必要な配慮やサポートを受けにくくなる
• 体調悪化につながる働き方になってしまう

入社後に業務とのミスマッチが起きる

持病を伝えずに入社すると、仕事内容と体調が合わずミスマッチが生じる可能性があります。

面接の段階では問題ないと思っていても、実際に働き始めてみると予想より負担が大きいと感じることもあるでしょう。

例えば、長時間の立ち仕事や体力を使う作業が多い職場では、体調への負担が想定以上になることがあります。業務を続けるのが難しくなれば、働き方の見直しが必要です。

入社後に業務内容の調整が必要になると、会社側も対応を検討する必要があります。配置の変更や業務分担の調整が必要になる場合もあり、職場全体に影響が出る可能性もあります。

必要な配慮やサポートを受けにくくなる

持病を伝えずに入社すると、職場から必要な配慮やサポートを受けにくくなります。会社や上司は事情を知らなければ対応のしようがないためです。

例えば、体調に合わせて業務量を調整したり、負担の少ない業務へ変更したりといった配慮があります。

しかし、持病があることを伝えていなければ、そのような対応は期待できません。

また、突然体調不良で休んだり業務が難しくなったりすると、周囲の理解を得にくくなることもあります。

事情を知らない職場からすれば「なぜ急に対応が必要になったのか」と疑問を持たれる可能性もあるでしょう。

このような状況を避けるためにも、働き方に影響する持病がある場合は事前に伝えておくことが重要です。

体調悪化につながる働き方になってしまう

持病を伝えないまま働き始めると、一般的な社員と同じ働き方になります。会社は事情を知らないため、特別な配慮は行われません。

その結果、残業が続いたり、体調が悪くても休みを取りにくい状況になったりすることもあります。

持病の内容によっては、このような働き方が体に大きな負担になるでしょう。

また、持病を伝えていないと職場からサポートを受けることも難しくなります。

体調に配慮した業務調整や勤務の相談もしにくくなるためです。結果として無理をして働き続けてしまい、体調悪化につながる可能性があります。

面接で持病について質問される理由

面接で「持病はありますか」と質問されることがあります。この質問には差別的な意図があるとは限らず、多くの場合は業務に支障がないかを確認する目的です。

企業は採用後に問題なく働けるかどうか、安全面に問題はないかを確認する必要があります。企業が面接で持病について質問する主な理由を紹介します。

• 業務に支障がないか確認するため
• 安全に働けるかを確認するため
• 職場で必要な配慮があるか確認するため
• 長く働けるかを確認するため

業務に支障がないか確認するため

企業は滞りなく業務を遂行するため、労働者が適切に働けるかを確認します。入社後に業務へ支障が出ると、配置転換や研修など追加の対応が必要になるためです。

企業としては、このような状況はできるだけ避けたいと考えています。

特に体力を使う仕事や安全管理が重要な仕事では、業務へ影響が出ないかを確認したいと考える企業もあるでしょう。仕事内容によっては、体調が業務の継続に関わる場合があります。

もっとも、持病があっても業務に支障がなければ問題ありません。企業が確認したいのは持病の有無そのものではなく、仕事に影響があるかどうかです。

安全に働けるかを確認するため

企業には安全配慮義務があり、労働者が安全に働ける環境を確保する責任があります。そのため、仕事内容によっては持病が安全を妨げるおそれがないか確認する場合があります。

状況によっては、業務への影響が大きいと判断され採用を見送られることも少なくありません。

例えば、高所での作業や機械を扱う仕事、車を運転する仕事などです。このような業務では、体調によって事故のリスクが高まる可能性があります。

万が一、持病が原因で事故が起きると、本人だけでなく周囲の労働者にも危険が及びます。さらに会社の信用問題にも関わるため、安全面の観点から健康状態を確認するのです。

長く働けるかを確認するため

多くの企業は、採用した人に長く働いてもらうことを前提に採用しています。採用活動や教育には時間とコストがかかるため、早期退職は企業にとって大きな負担です。

そのため、持病が原因で仕事を休みがちになる可能性がないか、継続して勤務できるかを確認する目的で健康状態について質問することがあります。

企業としては、採用後に働き続けられるかを事前に把握しておきたいと考えています。

もっとも、持病があっても体調が安定しており、業務に支障がなければ問題ありません。企業が確認したいのは持病の有無そのものではなく、継続して働けるかどうかです。

面接で「持病はありますか」と聞かれたときのために準備しておくこと

面接では「持病はありますか」と質問されることがあります。突然聞かれると、どこまで答えるべきか迷う人も多いでしょう。

事前に準備していないと、必要以上に詳しく説明してしまったり、うまく答えられなかったりすることもあります。

面接で持病について質問された場合に備えて準備しておきたいポイントを紹介します。

• 持病の状況や現在の体調をまとめておく
• 業務への影響があるかどうかを考えておく
• 面接での伝え方をあらかじめ準備しておく

持病の状況や現在の体調をまとめておく

持病について質問されたときは、現在の状況を説明するのが一般的です。そのため、事前に自分の体調や持病の状況をまとめておきましょう。

具体的には、持病の名称、現在の体調、治療や通院の状況などです。これらを簡単に説明できるようにしておくと、面接でもスムーズに答えられます。

細かい医療情報まで説明する必要はありません。ただし、仕事に影響があるかどうかは答えられるようにしておくことが大切です。

また、医師からどのような指示を受けているのかも確認しておくとよいでしょう。

説明する内容を事前に整理しておけば、面接でも落ち着いて答えられます。

業務への影響があるかどうかを考えておく

企業は持病の詳細よりも、業務にどのような影響があるのかを重視しています。

そのため、自分の持病が仕事内容に影響するのか、勤務時間や働き方に配慮が必要なのかをあらかじめ考えておくことが大切です。

例えば、「〇〇は難しいが、この程度のサポートがあれば問題なく対応できる」といった形で説明できるようにしておくとよいでしょう。

面接で質問されたときに「業務には影響ありません」や「月に1回通院があります」など、具体的に伝えられると面接官も判断しやすくなります。

持病があると採用されないのではないかと不安になり、業務への影響を隠してしまう人もいます。

しかし、後から状況が分かるとトラブルになる可能性もありますので、仕事内容との関係は正直に説明しておきましょう。

面接での伝え方をあらかじめ準備しておく

事前に何を伝えるのか、どこまで話すのかをまとめておくと安心です。準備しておけば、面接でも落ち着いて説明できます。

伝え方によって面接官の印象は大きく変わります。

例えば、「持病があるため〇〇が不安です」と伝えるよりも、「〇〇について少しサポートがあれば問題なく働けます」と伝えたほうが前向きに受け取られやすいでしょう。

同じ内容でも、伝え方によって印象は変わります。持病の説明だけで終わらせるのではなく、どのように働けるのかをあわせて伝えることが大切です。

ネガティブな伝え方にならないよう意識しましょう。

持病を面接で伝えるべきか悩んだときの相談先

面接で持病を伝えるべきか迷う人は少なくありません。持病の内容や仕事内容によって、伝えたほうがよい場合もあれば、無理に説明する必要がない場合もあります。

一人で判断が難しいと感じるときは、第三者に相談することが大切です。就職支援機関や専門家に相談すると、自分の状況に合ったアドバイスを受けられるでしょう。

持病を面接で伝えるべきか悩んだときの主な相談先を紹介します。

• ハローワーク
• 就労移行支援事業所
• 転職エージェント
• 医師やカウンセラーなどの専門家

ハローワーク

ハローワークでは就職に関する相談を受け付けています。窓口に行って対面で相談できるほか、最近はオンライン相談にも対応しているところが増えています。

スマートフォンやパソコンを使い、Zoomなどを利用して自宅から相談することも可能です。

相談では、応募書類の書き方や面接の答え方など、就職活動全般についてアドバイスを受けられます。持病がある場合の就職活動について相談することもできるでしょう。

ハローワークには障害者の就職支援を担当する職員も在籍しており、健康面や働き方に関する相談に慣れているケースがあります。

そのため、持病がある人でも具体的なアドバイスをもらえる可能性があります。

面接で持病をどこまで伝えるべきか迷ったときは、就職支援の専門機関であるハローワークへ相談してみるのも一つの方法です。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所でも、就職に関する相談ができます。就労移行支援とは、障害や体調の事情がある人の就職をサポートする福祉サービスです。

持病がある場合、働き方や職場環境について不安を感じることもあるでしょう。就労移行支援事業所では、体調に配慮した働き方や仕事の選び方について相談できます。

また、面接で持病をどこまで伝えるべきか、どのように説明すればよいのかといったアドバイスを受けることも可能です。

職員は就職支援の経験があるため、具体的なケースを踏まえた助言をもらえるでしょう。

なお、就労移行支援は原則として障害者手帳を持っている人などが対象です。ただし、自治体の判断によって利用できる場合もあります。

持病があり働き方に不安がある場合は、一度相談してみるとよいでしょう。

転職エージェント

転職エージェントは、求職者と企業の間に入り、求人紹介や選考対策などをサポートするサービスです。

キャリアアドバイザーは多くの求職者を支援してきた経験があるため、面接で何をどのように話せばよいのか、持病を伝えたほうがよいのかといったことを相談できます。

また、企業の採用担当者と日頃からやり取りしているため、健康面に理解のある職場かどうかを見極めることも可能です。

希望すれば、健康面に配慮のある職場を紹介してもらえる場合もあります。

面接での伝え方だけでなく、書類選考の対策、給与の交渉、内定後のサポートなど、転職活動全般をサポートしてもらえることもメリットです。

転職活動を一人で進めるより安心して取り組めるでしょう。

医師やカウンセラーなどの専門家

持病について不安がある場合は、医師やカウンセラーなどの専門家へ相談することも一つの方法です。

自分の体調をよく理解している専門家であれば、働き方について具体的なアドバイスを受けられるでしょう。

例えば、現在の体調でどのような働き方なら無理がないのか、長時間労働や残業に問題がないのかといったことです。

医師の見解を確認しておくと、面接で質問されたときにも客観的な根拠をもって説明できます。

また、持病によってどのような業務が難しいのか、どの程度の配慮があれば働けるのかを整理することにもつながります。

自分一人で判断するのが難しい場合は、専門家の意見を参考にするとよいでしょう。

面接で持病を伝えるべきかに関するよくある質問

面接で持病を伝えるべきかに関するよくある質問を紹介します。

• 面接で持病の有無は聞かれることがある？
• 面接で持病について聞かれた場合はどう答えればよい？
• 面接で持病について聞かれなかった場合は自分から伝えるべき？
• 面接で持病について嘘をつくとばれる可能性はある？
• 持病があると転職は不利になる？
• 就職で病気の告知義務はある？

面接で持病の有無は聞かれることがある？

面接で持病の有無を聞かれるケースはあります。ただし、すべての企業が必ず質問するわけではありません。

仕事内容によっては、業務への影響や安全面を確認する目的で健康状態について質問されることがあります。

一方で、健康状態について特に質問されないまま選考が進むことも珍しくありません。そのため、持病がある場合でも、必ず質問されるとは限らないと考えておくとよいでしょう。

面接で持病について聞かれた場合はどう答えればよい？

面接で持病について聞かれた場合は、現在の体調や業務への影響を中心に説明しましょう。企業が知りたいのは病気の詳細よりも、仕事に支障があるかどうかです。

そのため、持病の名称だけを伝えるのではなく、現在の体調や業務への影響の有無もあわせて説明することが大切です。

また、必要以上に詳しい医療情報を説明する必要はありません。業務に影響があるかどうかを中心に、簡潔に説明することを意識しましょう。

面接で持病について聞かれなかった場合は自分から伝えるべき？

面接で持病について聞かれなかった場合、自分から伝えるべきか迷う人も多いでしょう。

必ず伝えなければならないわけではありませんが、業務や勤務に影響する可能性がある場合は自分から伝えておいたほうが安心です。

例えば、通院のために定期的な休みが必要な場合や、仕事内容によって体調へ影響が出る可能性がある場合です。

このような事情がある場合は、入社後のトラブルを防ぐためにも面接の段階で共有しておいたほうがよいでしょう。

面接で持病について嘘をつくとばれる可能性はある？

面接で持病について嘘をついた場合、後からバレる可能性があります。きっかけになりやすいのが入社後の健康診断や通院です。

企業は労働安全衛生法に基づき、労働者を雇い入れる際に健康診断を実施します。そのため、持病の内容によっては入社後の健康診断で判明するでしょう。

また、体調不良で通院したり、勤務に影響が出たりすると持病について説明が必要になる場合もあります。

このような場面で持病を隠していたことが分かると、会社との信頼関係に影響が出る可能性があります。

持病があると採用されないのではないかと不安になる人もいますが、後から問題になるリスクもあるため注意が必要です。

持病があると転職は不利になる？

持病があると転職が不利になるのではないかと不安に感じる人もいるでしょう。しかし、持病があるだけで必ず不利になるわけではありません。

企業が重視しているのは、業務に支障なく働けるかどうかです。そのため、体調が安定しており仕事内容に影響がなければ、持病があっても問題なく採用されるケースは少なくありません。

一方で、業務内容によっては体力面や安全面が重視される場合もあります。そのような仕事では、持病の内容によっては採用が難しいと判断される可能性もあります。

仕事内容との関係を踏まえて判断されると考えておくとよいでしょう。

就職で病気の告知義務はある？

就職活動において、持病や病歴を必ず申告しなければならないという法律上の義務はありません。持病はプライバシー性の高い情報であり、本人がどこまで伝えるかを判断できます。

ただし、業務に影響する可能性がある場合は注意が必要です。入社後に業務へ支障が出たり、会社が想定していた働き方と大きく異なったりすると、トラブルにつながる可能性があります。

そのため、仕事内容や勤務に影響する可能性がある持病については、面接の段階で伝えておくほうが安心です。

まとめ

面接で持病を伝える義務はありません。ただし、業務や勤務に影響する可能性がある場合は、事前に伝えておいたほうが安心です。

入社後に働き方の調整が必要になると、職場との関係に影響が出る可能性もあるためです。

企業が知りたいのは持病の有無そのものではなく、業務に支障があるかどうかです。そのため、持病を伝える場合は現在の体調や業務への影響をあわせて説明するとよいでしょう。

また、持病を伝えるかどうか迷ったときは、ハローワークや転職エージェントなどへ相談する方法もあります。

自分の体調や仕事内容との関係を踏まえながら、無理のない働き方を考えることが大切です。