会社が約束を守らない、上司の発言が頻繁に変わるなどの出来事が続くと、会社を信用できなくなり、このまま働き続けてもよいのか悩むでしょう。
一度不信感を持つと、小さな出来事でも会社に対して疑問を感じるようになることがあります。
会社を信用できないからといって、すぐに退職する必要はありません。
不信感の原因を解消できるのであれば、そのまま働き続ける選択肢もあります。
一方、法令違反や不正があるなど、退職を検討したほうがよい状況もあるでしょう。
本記事では、会社が信用できないと感じる原因と対処法、退職するか判断するポイントを解説します。
相談できる窓口や退職するときの注意点も紹介しますので、今の会社で働き続けるか悩んでいる方は参考にしてください。
・会社が信用できないと感じる原因は、上司や経営陣の発言が頻繁に変わる、人事評価の基準が曖昧で納得できない、社員によって扱いや評価が大きく異なる、ハラスメントを相談しても対応してもらえないなど
・会社が信用できないときに退職するか判断するポイントは、不信感の原因を解消できる見込みがあるか、上司個人ではなく会社全体に問題があるか、会社に改善を求めても対応してもらえないか
・信用できない会社を退職するときの注意点は、退職や転職について不用意に会社の人へ話さない、転職活動は会社に知られないように進める、会社とのやり取りはできるだけ記録に残す
目次
会社が信用できないと感じる9つの原因と対処法
会社を信用できなくなる原因は、上司の言動や待遇、人事評価、職場環境など人によりさまざまです。
原因によって適切な対処法も変わるため、まずは自分が会社の何に不信感を抱いているのか明確にすることが大切です。
会社が信用できないと感じる主な原因と、それぞれの対処法を紹介します。
- 上司や経営陣の発言が頻繁に変わる
- 給与や待遇について約束を守ってもらえない
- 人事評価の基準が曖昧で納得できない
- 社員によって扱いや評価が大きく異なる
- 残業代が支払われないなど法令違反がある
- ハラスメントを相談しても対応してもらえない
- 頻繁に人が辞めている
- 個人情報や人事情報の管理がずさん
- 会社が不正や違法行為をしている
上司や経営陣の発言が頻繁に変わる
上司の指示に従って仕事を進めている人は多いでしょう。
しかし、指示や発言が頻繁に変わる上司では、何を信用して仕事を進めればよいのか分からなくなります。
以前とは違う指示を出したにもかかわらず、問題が起きた際に部下へ責任を押し付けられる可能性もあります。
会社の方針は経営状況などによって変わることもありますが、十分な説明もなく頻繁に変更されるのであれば、不信感を抱くのも無理はありません。
発言が頻繁に変わる上司の場合は、仕事の指示や決定事項をメールやチャットなどに残しておくのがおすすめです。
口頭で指示された場合も、認識が合っているか改めて確認しておけば、あとから言った・言わないのトラブルを防げます。
給与や待遇について約束を守ってもらえない
給与や待遇について会社から説明された内容が守られなければ、会社を信用できなくなる原因になります。
例えば、昇給すると言われていたのに給与が変わらない、一定期間働けば正社員にすると説明されていたのに話が進まないなどです。
入社前に聞いていた待遇と、実際の労働条件が異なる場合もあるでしょう。
まずは、雇用契約書や労働条件通知書などを確認し、会社とどのような条件で合意しているのか確かめてください。
口頭で約束された内容についても、メールやチャットなどの記録があれば残しておきましょう。
そのうえで会社へ確認し、約束した内容を反映してもらえるよう求めます。
それでも対応してもらえない場合は、内容に応じて労働基準監督署などの外部機関への相談や転職を検討しましょう。
人事評価の基準が曖昧で納得できない
人事評価の基準が曖昧な会社では、どれだけ成果を出しても正当に評価されているのか分からず、不信感につながります。
営業成績など明確な数字で評価できる仕事でも、実際の評価にほとんど反映されなかったり、評価する上司によって結果が大きく変わったりすることもあるでしょう。
評価に納得できない場合は、まず上司や人事担当者に評価基準や今回の評価理由を確認してください。
自分に足りない部分が明確になれば、次回の評価に向けて改善できます。
一方、具体的な説明を求めても評価理由を教えてもらえない場合や、毎回基準が変わる場合は、評価制度そのものに問題がある可能性もあります。
関連記事：人事評価制度に納得いかない！今すぐできる対処法と不満の理由を解説
社員によって扱いや評価が大きく異なる
上司も一人の人間である以上、部下との相性や多少の好き嫌いが生じることはあります。
しかし、個人的な感情によって露骨に扱いを変えたり、人事評価に大きな差をつけたりするのは望ましくありません。
仕事内容や役割などの条件が同じで、自分のほうが明らかに成果を出しているにもかかわらず評価が低ければ、不満を感じるでしょう。
仕事の成果ではなく、上司との人間関係だけで評価が左右されているような会社では、評価制度そのものを信用できなくなります。
不当な評価や扱いを受けていると感じたら、まずはほかの社員と何が違うのか、上司に評価理由を確認してみてください。
一方、具体的な理由を説明してもらえない場合は、上司の評価方法に問題がある可能性があります。
人事部やさらに上の役職者へ相談し、評価者の変更や部署異動などを求めるのも一つの方法です。
関連記事：仕事をしても評価されない理由とすべきこと！特徴は？辞めてもいい？
残業代が支払われないなど法令違反がある
残業代が支払われない、長時間労働が常態化しているなど、法令違反が疑われる会社では不信感を抱くのも当然です。
特に、残業しているにもかかわらず会社から残業時間を少なく申告するよう指示されたり、タイムカードを退勤扱いにしてから働かされたりしている場合は注意が必要です。
会社の指示だからといって、そのまま受け入れる必要はありません。
まずは、タイムカードや勤怠システム、給与明細、業務メールなど、労働時間や賃金が分かる記録を残しておきましょう。
未払い残業代などについて会社へ改善を求めても対応してもらえない場合は、労働基準監督署へ相談する方法があります。
法令違反が繰り返されており、今後も改善する見込みがないのであれば、その会社で働き続けるべきか考え直したほうがよいでしょう。
関連記事：未払いの残業代を請求する方法｜証拠の集め方や手順、自力で解決できるのか解説
ハラスメントを相談しても対応してもらえない
労働施策総合推進法では、すべての事業主に職場のパワーハラスメントを防止するための措置が義務付けられています。
相談窓口を設けて労働者へ周知することも、会社に求められる措置の一つです。
そのため、ハラスメントを相談したのに放置されたり、まともに取り合ってもらえなかったりする場合は、会社の対応に問題がある可能性があります。
まずは社内のハラスメント相談窓口や人事部などへ相談しましょう。
それでも対応してもらえない場合は、都道府県労働局の雇用環境・均等部（室）など、社外の窓口へ相談する方法があります。
関連記事：パワハラ被害にあった場合の無料相談窓口8選！被害にあったときの対処法とセットで解説します
頻繁に人が辞めている
退職理由は人それぞれなので、人が辞めているだけで会社に問題があるとは限りません。
しかし、短期間で何人も退職していたり、入社した人がすぐに辞める状態が続いていたりする場合は、職場環境や待遇などに何らかの問題がある可能性があります。
特に、退職者が多いにもかかわらず会社が原因を調べたり、職場環境を改善したりする様子がない場合は注意が必要です。
残った社員の仕事量が増え、さらに退職者が出る悪循環につながることもあります。
人が辞め続けている場合は、可能であれば退職した人や周囲の社員から理由を聞いてみましょう。
同じ理由で辞める人が多いのであれば、自分にも同じ問題が起こる可能性があります。
個人情報や人事情報の管理がずさん
個人情報や人事情報を適切に管理していない会社も、信用できないと感じる原因になります。
例えば、人事部にしか話していない内容を同僚が知っている、給与や人事評価が社内で筒抜けになっているなどの状況です。
住所や家族構成など、本来広く共有する必要のない情報まで知られていれば、不安を感じるでしょう。
会社には、個人情報保護法に基づき、従業員の個人データについて必要かつ適切な安全管理措置を講じる義務があります。
そのため、個人情報を適切に管理するのは会社の任意ではありません。
情報管理に不安を感じたら、まず人事部などに誰が情報を閲覧できるのか、なぜ共有されたのかを確認してみましょう。
不適切な情報共有が繰り返され、改善されない場合は、個人情報保護委員会への相談や転職を検討する方法があります。
会社が不正や違法行為をしている
会社による不正や違法行為を知ったことがきっかけで、会社を信用できなくなる場合もあります。
例えば、売上や経費などの数字を意図的に改ざんしている、法律で必要な手続きをしていない、取引先や顧客に事実と異なる説明をしているなどです。
さらに、自分自身が不正への協力を求められれば、そのまま働き続けることに不安を感じるでしょう。
会社の不正を発見した場合は、証拠になり得る資料や会社とのやり取りを可能な範囲で記録しておくことが大切です。
ただし、証拠を集めるために不正な方法で社外秘資料を持ち出すなど、自分自身が問題となる行為は避けてください。
社内の内部通報窓口が利用できる場合は相談し、社内での解決が難しければ、不正の内容に応じた行政機関などへの公益通報も検討しましょう。
関連記事：会社の不正はどこに告発すればいいの？内部告発の通報先と注意点を解説
会社が信用できないときに退職するか判断するポイント
会社を信用できなくなったからといって、必ず退職しなければならないわけではありません。
不信感の原因を解消できるのであれば、そのまま働き続ける選択肢もあります。
一方、会社全体に問題があり、改善を求めても対応してもらえないのであれば、環境を変えたほうがよい場合もあるでしょう。
会社が信用できないときに退職するか判断するポイントを紹介します。
- 不信感の原因を解消できる見込みがあるか
- 上司個人ではなく会社全体に問題があるか
- 会社に改善を求めても対応してもらえないか
- 転職すれば現在の不満や問題を解消できそうか
- 今の会社に残りたいと思える理由があるか
不信感の原因を解消できる見込みがあるか
まずは上司や人事部へ相談したり、部署異動を希望したりするなど、今の会社で状況を改善できるのか考えてみましょう。
問題の原因によっては、会社側の対応によって不信感がなくなる可能性もあります。
一方、相談しても何も変わらない場合や、そもそも改善が期待できない問題であれば、今後も同じ状況が続く可能性があります。
それでも働き続けられるのであれば、すぐに退職する必要はありません。
しかし、この先も不信感を抱えながら働くのは難しいと感じるのであれば、転職して環境を変えることを検討したほうがよいでしょう。
上司個人ではなく会社全体に問題があるか
上司個人が原因であれば、上司を変更してもらったり、別の部署へ異動したりすれば状況が改善する可能性があります。
特定の社員との人間関係が原因の場合も、その人との関わり方を変えることで解決できるかもしれません。
一方、会社自体に問題がある場合は、状況を改善するのが難しくなります。
会社の方針や組織全体の体質を、一人の社員の力だけで変えるのは簡単ではありません。
労働基準監督署など外部機関へ相談できる問題であっても、会社の体質まですぐに変わるとは限らないでしょう。
会社全体を信用できず、今後も改善が期待できないのであれば、退職して別の環境で働くことも検討してください。
会社に改善を求めても対応してもらえないか
会社にも対応できる問題と、すぐには解決できない問題があります。
そのため、相談した内容がすべて希望どおりに改善されるとは限りません。
ただし、社員から問題を指摘されたのであれば、まず話を聞き、会社として対応できる範囲で何らかのアクションを示すことは大切です。
調査や事実確認をしたものの解決できなかった場合と、最初から何も対応しない場合では大きく異なります。
会社へ改善を求めたときは、問題が解決したかだけではなく、改善しようと動いてくれているのかも確認してみましょう。
相談しても取り合ってもらえない、問題を把握しているのに放置されるなど、改善する姿勢自体が見られないのであれば、会社への不信感を解消するのは難しいでしょう。
転職すれば現在の不満や問題を解消できそうか
今の会社を退職すれば、現在の職場環境から離れられるため、その会社に対して抱えている不信感からも解放されます。
ただし、転職先でも似たような問題があれば、再び会社を信用できないと感じるかもしれません。
転職する場合は、今の会社で何が嫌だったのかを明確にし、同じ問題がありそうな会社を避けることが大切です。
また、何度会社を変えても働き方に違和感を覚えるのであれば、会社員という働き方そのものが自分に合っていない可能性もあります。
現在は正社員だけでなく、独立やフリーランス、業務委託など働き方の選択肢も豊富です。
正社員として会社に勤めることだけにこだわらず、自分に合った働き方を探してみると、新しい選択肢が見つかるかもしれません。
今の会社に残りたいと思える理由があるか
会社を信用できないと感じていても、今の会社に残りたいと思える理由があるなら、すぐに退職する必要はありません。
例えば、給与や待遇に満足している、仕事内容が好き、職場に仲の良い人がいるなど、不信感を上回るメリットがある場合もあります。
すべての条件に満足できる会社を見つけるのは難しいため、多少の不満を受け入れて働くという選択肢もあるでしょう。
会社への不信感と、今の会社で働き続けるメリットを比較してみてください。
残りたい理由のほうが大きいのであれば、そのまま働きながら問題の改善を目指す方法もあります。
会社が信用できないときに相談できる窓口
会社を信用できない原因によっては、自分だけで解決するのが難しい場合もあります。
特に、残業代の未払いや不正などが関係しているのであれば、社外の窓口へ相談するのも一つの方法です。
相談先によって対応している問題が異なるため、自分が抱えている問題に合った窓口を選びましょう。
会社を信用できないときに利用できる主な相談先を紹介します。
- 幅広い労働問題なら総合労働相談コーナーに相談する
- 残業代や労働時間などの法令違反は労働基準監督署に相談する
- 会社の不正は公益通報の窓口に相談する
- 退職を検討しているなら退職代行に相談する
幅広い労働問題なら総合労働相談コーナーに相談する
総合労働相談コーナーでは、解雇や雇止め、配置転換、賃金の引き下げ、いじめ・嫌がらせなど、幅広い労働問題について相談を受け付けています。
無料で利用でき、予約も不要です。
また、相談内容に応じて、助言・指導やあっせんといった個別労働紛争解決制度について案内してもらえます。
法令違反の疑いがある場合には、労働基準監督署など権限を持つ部署へ取り次いでもらえます。
会社との間で何らかの問題が起きているものの、適切な相談先を判断できない場合は、最初の相談窓口として利用するとよいでしょう。
残業代や労働時間などの法令違反は労働基準監督署に相談する
労働基準監督署は、企業が労働基準法などの労働関係法令を守っているか監督する機関です。
法令違反が疑われる場合には、会社への立入調査や是正勧告などが行われることもあります。
相談する際は、給与明細やタイムカード、勤怠記録など、問題の内容が分かる資料を用意しておくと状況を説明しやすくなります。
ただし、職場の人間関係など、すべての労働トラブルを労働基準監督署が解決してくれるわけではありません。
残業代の未払いや違法な長時間労働など、労働関係法令に違反している疑いがある場合の相談先として利用してください。
会社の不正は公益通報の窓口に相談する
公益通報には、勤務先に設置された内部通報窓口だけでなく、不正の内容について処分や勧告などの権限を持つ行政機関への外部通報もあります。
また、一定の要件を満たせば、報道機関などへの通報も保護の対象です。
公益通報者保護法では、一定の要件を満たす公益通報をした労働者などに対して、通報を理由とした解雇や不利益な取り扱いをすることを禁止しています。
どこへ通報すればよいのか分からない場合は、消費者庁の公益通報者保護制度相談ダイヤルで制度や通報先について相談できます。
退職を検討しているなら退職代行に相談する
退職代行を利用すれば、自分で会社へ退職意思を伝えずに手続きを進められます。
会社と直接やり取りしたくない場合や、強く引き止められそうで不安な場合などは利用してみましょう。
退職日や有給休暇について希望がある場合は、弁護士型の退職代行がおすすめです。
民間の退職代行業者でも本人の希望を会社へ伝えられますが、会社が拒否した場合などに本人に代わって交渉することはできません。
弁護士であれば、退職日や有給休暇について会社と交渉できるほか、未払い残業代などの問題がある場合にも対応できます。
会社とのやり取りをできる限り任せて退職したいのであれば、弁護士型の退職代行を検討するとよいでしょう。
関連記事：退職代行とは？利用するメリット・デメリットと失敗しないサービスの選び方を紹介
信用できない会社を退職するときの注意点
信用できない会社を退職するときの注意点を紹介します。
- 退職や転職について不用意に会社の人へ話さない
- 転職活動は会社に知られないように進める
- 会社とのやり取りはできるだけ記録に残す
退職や転職について不用意に会社の人へ話さない
退職を決めたとしても、正式に退職意思を伝えるまでは、会社の人へ不用意に話さないほうがよいでしょう。
仲の良い同僚にだけ話したつもりでも、そこから上司や人事部へ伝わる可能性があります。
特に、もともと信用できないと感じている会社であれば、誰から情報が広まるか分かりません。
退職する予定が会社に知られると、上司から理由を聞かれたり、引き止められたりする場合もあります。
まだ退職日や転職先が決まっていない段階で話が広まれば、働きづらくなる可能性もあるでしょう。
転職活動は会社に知られないように進める
転職活動を会社に知られないためには、できるだけ普段どおりに働くことが大切です。
退職するつもりだからと仕事で手を抜いたり、急に休む回数が増えたりすると、周囲から転職を疑われる可能性があります。
転職活動は休日に進めるのが基本ですが、企業との面接などで平日に時間を確保しなければならない場合もあります。
その際は、有給休暇をうまく利用してスケジュールを調整してください。
仕事と転職活動を両立するのが難しい場合は、転職エージェントを利用する方法もあります。
求人探しや企業との面接日程の調整などを任せられるため、現在の仕事を続けながら転職活動を進める際にも役立つでしょう。
会社とのやり取りはできるだけ記録に残す
退職日や有給休暇、給与などについて口頭だけで話していると、あとになって言った・言わないのトラブルになる可能性があります。
特に、以前から約束を守ってもらえない、上司の発言が頻繁に変わるなどの問題がある会社では注意が必要です。
重要な話はメールやチャットなど記録が残る方法でやり取りするのがおすすめです。
面談や口頭で話した場合は、日時や相手、話した内容を自分でメモしておく方法もあります。
万が一、退職時にトラブルになった場合でも、それまでの経緯を記録しておけば、労働基準監督署や弁護士などへ相談する際の資料として役立つ可能性があります。
会社が信用できない人によくある質問
会社が信用できない人によくある質問を紹介します。
- 会社を見限るタイミングはいつ？
- 上司を信用できない場合も退職したほうがいい？
- 会社への不信感を退職理由にするときの例文は？
- 会社への不信感がある場合でも退職届を受理してもらえる？
会社を見限るタイミングはいつ？
会社に改善を求めても対応してもらえず、今後も状況が変わる見込みがないと感じたときは、会社を見限るタイミングの一つです。
一度のトラブルだけで判断する必要はありません。
まずは上司や人事部などへ相談し、会社が問題を改善しようとしているのか確認してみましょう。
それでも何も対応してもらえない場合や、同じ問題が繰り返される場合は、この先も不信感を抱えながら働くことになります。
上司を信用できない場合も退職したほうがいい？
上司を信用できないからといって、すぐに退職する必要はありません。
会社自体に不満がないのであれば、上司を変更してもらったり、別の部署へ異動したりすることで解決できる可能性があります。
まずは人事部やさらに上の役職者へ相談してみるとよいでしょう。
一方、会社へ相談しても対応してもらえず、今後も同じ上司のもとで働かなければならない場合は、転職を検討するのも一つの方法です。
会社への不信感を退職理由にするときの例文は？
会社への不信感をそのまま退職理由として伝える必要はありません。
円満に退職したいのであれば、会社への批判は避けて、個人的な理由として伝える方法があります。
例えば、以下のように伝えるとよいでしょう。
「一身上の都合により、⚪︎月⚪︎日をもって退職いたします。」
上司から詳しい退職理由を聞かれた場合も、今後のキャリアを考えて退職を決めましたなど、簡潔に説明すれば十分です。
会社への不満を細かく伝えると、反論されたり引き止めの材料にされたりする可能性があります。
すでに退職すると決めているのであれば、必要以上に詳しく説明せず、退職の意思を明確に伝えましょう。
会社への不信感がある場合でも退職届を受理してもらえる？
期間の定めのない雇用契約であれば、原則として退職の申入れから2週間が経過すると雇用契約は終了します。
そのため、会社が退職理由に納得しなければ辞められないわけではありません。
また、退職届に会社への不信感を詳しく記載する必要もなく、退職理由は一身上の都合とするのが一般的です。
会社が退職届を受け取らない場合は、内容証明郵便など記録が残る方法で退職の意思を伝える方法もあります。
自分で対応するのが難しい場合は、弁護士型の退職代行へ相談することも検討しましょう。
まとめ
会社を信用できないと感じても、すぐに退職する必要はありません。
まずは不信感の原因を明確にし、上司や人事部への相談などによって改善できるのか確認してみましょう。
会社側が改善に向けて対応してくれるのであれば、そのまま働き続ける選択肢もあります。
一方、相談しても何も対応してもらえない、会社全体に問題があるなど、今後も改善が期待できないのであれば転職を検討してもよいでしょう。
会社とこれ以上やり取りしたくない場合や、退職日の調整、有給休暇の取得などについて交渉が必要な場合は、弁護士型の退職代行へ相談する方法もあります。
